デジタルサイネージの仕組みとメリット
デジタルサイネージの仕組みとメリット
デジタルサイネージとは
電子ディスプレイを使って情報発信するメディアを総称して「デジタルサイネージ」といいます。製品技術の向上やインフラ面のネットワーク普及に伴い、街頭ビジョンや駅構内ビジョンなどの広告メディアに限らず、ショッピングモール、大学、ホテル、病院等の案内板や情報共有ツール、スーパーでの価格表示など、身近な場所で幅広く活用されはじめてきました。消費現場に近いタッチポイントで消費者に接触できることから、広告メディアとしての価値も高まってきています。私たちムサシノ広告社でも、広告メディアとしての取り扱いはもちろん、デジタルサイネージを応用したプロモーションアイデアも積極的にご提案しています。
当社広告ポータルサイトも是非ご参照ください!
デジタルサイネージの種類
デジタルサイネージの種類は、ネットワーク回線の無い「スタンドアロン型」とネットワーク型をユーザーとのコミュニケーション視点で分けた「ブロードキャスト型」「インタラクティブ型」の3種類に分類されます。3種類それぞれの特徴を考慮し、企画内容、コンテンツ内容に合った種類を選ぶことで、他媒体と比較して効率的に実施運用することが可能です。
·スタンドアロン型
ネットワークに接続せず、USBやSDカードにコンテンツを入れて再生させるというシンプルな種類で、コンテンツを頻繁に更新する必要がない場所に向いています。ネットワーク回線の使用料が発生しないため、低コストで比較的操作が簡単な反面、現地でコンテンツの更新作業が必要になるというデメリットがあります。
·ブロードキャスト型 (ネットワーク接続タイプ)
ネットワークに接続されていますが、ユーザー(消費者)とのコミュニケーションはとれず、ユーザー情報を得ることはできません。近くにいるユーザー全般に向けた情報の発信や複数のディスプレイで同時に広告配信が可能です。複数設置したサイネージのコンテンツを更新する際に1つの管理用PCからまとめて更新できます。ネットワーク接続により柔軟に活用できる反面、管理用PC費用やネットワーク回線使用料が発生するため、スタンドアロン型と比較するとコストが高くなります。
·インタラクティブ型(ネットワーク接続タイプ)
ネットワークへの接続に加え、タッチパネル機能やモーションセンサーなどを搭載したデジタルサイネージです。多様な機能を搭載しており、サイネージを通してユーザー(消費者)とインタラクティブなコミュニケーションを図れることがメリットです。管理用PC費用やネットワーク回線使用料に加え、タッチパネル等の機能をもったディスプレイが必要なため全体的にコストが高くなってしまいます 。
デジタルサイネージの活用メリット
·動画を用いたインパクトのある表現
動画を用いたダイナミックな表現で商品を訴求できることが一番のメリットですが、映像素材が無い場合も安心です。静止画素材を動画編集したりロールで流すなど、お手持ちの素材を柔軟に活用できます。例えば、1つの画面に複数の広告素材を切り替えて表示すれば、1つの枠での広告領域が大きく広がります。大きなサイズの媒体では、大画面のポスターを秒単位で切り替えるといった掲載も可能です。
·場所や時間を選ばずタイムリーな情報提供が可能
常設されたメディアに限らず、デジタルサイネージそのものは、短期間レンタルもできるので、期間限定キャンペーンや、イベント、展示会など屋外での利用も可能です。特定の場所、特定の時間でのみ有効な情報をその場で表示でき、リアルタイムで刻一刻と状況が変わるような情報を伝えるのに最適なツールだと言えます。
·効率的に運用できる
ポスターのように入稿、印刷、手貼り等の作業が必要なく、データをシステムに入れるだけでディスプレイに広告表示できます。そのため、紙媒体と比較すると掲出作業の手間がかからず工数を大幅に削減できます。
·WEB広告やSNS広告との連携
外部メディアやインターネットと連動させた情報更新や、Web広告、SNS広告と同期した広告展開も可能です。オンライン、オフライン双方から発信するコンテンツのメッセージやデザインを統一し広告効果の向上も期待できます。
·ユーザー情報の取得
インタラクティブ型のデジタルサイネージでは、ユーザーデータの収集が可能です。施策内容やシステムによっては、収集データから年齢層・性別・表情(気分)といったユーザー情報を知ることができ、広告の効果測定にも活用できます。
インターネット接続によりスマートホンと連携してユーザーと双方向でコミュニケーションを図れるようになったデジタルサイネージですが、今後はプロジェクション・マッピングやホログラムとの連携や、AI(人工知能)を組み込んだシステムなどにより、さらに幅広く実用的なコンテンツに進化していくことが期待されています。
参考資料:デジタルサイネージコンソーシアム
サイネージリレーション